主食の米も、野菜も卵も、肉も魚もなにもかも値段が上がって、家計支出に占めるエンゲル係数は上がりっ放しである。スーパーに行くとレジでの支払い時の感覚が以前よりも明らかにおかしいし、そんなに買ったっけ？　といつもレシートを覗き込む。各商品が軒並み値上げを繰り返しているだけでなく、そこに厚かましく消費税10％（1割）がのしかかるのだからたまったものではない。食料品だけではない。ガソリンや電気代も高止まりして、軽々と遠出はできないし、室内では暖房温度も例年より2～3度下げたり、夜間は消して布団に潜り込んだり、近所にはコタツのみでしのいでいると話すお年寄りだっている。ほんとうに世知辛い世の中である。

　物価高だけがひどいものになり、それに対して賃金上昇はまるで追いついていないためにみなが悲鳴を上げている。家計所得は失われた30年をひきずってデフレ下のまま、すなわち低賃金のままなのに、急激な円安で輸入品の価格だけは上昇して物価高となり、輸入依存の弊害がもろに露呈している。円安によって儲かっているのは自動車大手などの輸出企業だけで、日本国内で暮らす者には物価高というしわ寄せがおしつけられているのである。

　十数年前の民主党政権時期には80円台を推移していた円ドルの為替相場は、アベノミクスの異次元緩和の影響もあってグングンと円安に傾き、いまや150円台後半である。その間に円の価値は半減し、ドルの価値は倍増したことをあらわしている。インバウンドで訪れる外国人が爆増しているのも、たとえばインフレがひどいアメリカと比較しても日本が安いからであって、物価の安い後進国で豪遊する感覚なのだろう。物価高であえぐ日本国民とはまるで感覚も異なるのだ。逆に日本人が海外旅行をするとハンバーガーが4000～5000円（日本円換算）というような現地の物価高に目がテンとなり、いまどきは海外留学など余程の富裕層の子息ぐらいしか経験できない時代にもなっている。

　輸入や貿易は基軸通貨のドルで決済がおこなわれる。輸入企業にとって、1㌦＝80円と1㌦＝160円では、同じ1㌦で買えるものが円に換算すると倍額になるわけで、仕入れ値の上昇分を商品の価格に転嫁しなければ利益は出ない。ジワジワと値上げがくり返されるのはそのためで、商品の原材料を輸入に依存すればするほど抜け出せない構造にもなっている。

　米やキャベツ、卵などの昨今の価格高騰は、国内の生産者の減少や産地の衰退、その年の気象条件、あるいは鶏インフルエンザで大量にニワトリを殺処分したことによる生産逼迫など、それぞれに特異な事情もある。しかし、いずれにしても物価高、なかでももっとも身近な食料について考えた時、食料自給率が38％で6割以上を海外に依存しているもとで、こうして円安に揺さぶられ、なにか海外で事があれば食べ物を手に入れることすらできない環境のなかでわたしたちは暮らしている。実は脆い構造のうえに“食”が成り立っているのである。この解決のためには国内における自給体制を強める以外にはない。

吉田充春