いかなる権威にも屈することのない人民の言論機関

いかなる権威にも屈することのない人民の言論機関

文字サイズ
文字を通常サイズにする文字を大きいサイズにする

記者座談会 日本社会は安倍一族のものか?

安倍昭恵がFacebookに投稿していた写真。左から、加計孝太郎理事長、高橋精一郎三井住友銀行元副頭取、安倍首相、増岡聡一郎鉄鋼ビルディング専務

ぶっ壊れる社会の規範

 

 森友学園、加計学園を発端にして、「アベ友」と呼ばれる首相周辺の特定の個人や団体に対する利益誘導が恣意的におこなわれていた実態が暴露されている。

 誰が見ても「黒」と疑うものばかりだが、与党が国会の過半数を占めている状況下でことごとく証拠は隠蔽し、首相の虚偽答弁をごまかすために閣僚から各省庁の官僚に至るまで「あるもの」を「ない」と嘘に嘘を重ねる異常な事態が続いている。

 公私混同で弾劾された韓国の朴大統領どころではない国家の私物化が横行しても、これを正す者もブレーキ役もいないという、社会にとって末期症状ともいえる状況があらわれている。「国民を守る」どころか為政者のために社会規範を崩壊させる腐りきった統治機構中枢の実態を暴露している。記者座談会をもって、この間の経緯と問題の性質について論議した。

 あつかましい権力の私物化 仲良くなればお金がガッポリ

  目下、話題の中心は、安倍首相が「腹心の友」と呼ぶ加計学園への利益供与だ。トランプの支離滅裂ぶりや、韓国の大統領弾劾騒動を笑えないほど、おぞましくも劣化した政治の実態が露呈している。担当大臣がまともに説明もできない共謀罪法案を強行採決する一方で、とり締まりや監視権限が強化される警察署から8500万円の大金が消えてなくなるような前代未聞の事件も起きている。表面的には、自民党独裁、安倍一強体制だが、権力者の思い上がりが青天井になり、有権者あっての権力であることすら忘れ、なにをやっても許されるという勘違いがはびこっている。早晩有権者からの厳しい審判が下ることは疑いない。達観してみると、安倍晋三やとり巻き勢力が自民党をぶっ壊しているような光景にも見える。国民がこのような腐敗をどう見るかだ。実態を整理してみたい。


  話題沸騰の加計問題でいうと、「安倍晋三記念小学校」として8億円の国有地の提供を受けていた森友学園問題に附随して「第二の森友」といわれていた。実際は森友どころではない「本命」だった。同学園系列である岡山理科大の獣医学部新設のために愛媛県今治市が約36億7500万円相当の広大な市有地をタダで提供し、学校建設の総事業費192億円の半分にあたる96億円を市の補助金で負担するという、至れり尽くせりの厚待遇だ。誘致による同市の税収増は3000万円で、96億円の回収には320年もかかるという赤字が明らかな大盤振舞で、森友ともゼロが一ケタ違うレベルの優遇だ。その学部新設のために、内閣府は今治市を「特例」として国家戦略特区に指定し、加計学園の1校のみに限って獣医学部の新設を認めた。「獣医師が増えすぎて、質の低下につながる」として新設を認めてこなかった日本獣医師会が猛反発し、農水省や厚労省も、文科省も52年ずっと拒否してきたものが安倍の返り咲きとともにひっくり返った。社会のルールに従わず、自分にあわせてルールをつくって「違法ではない」という調子で、公平公正という基準は吹き飛んでいる。


  内閣府が「総理の意向」「官邸の最高レベルがいっている」と文科省の尻を叩いていたことが内部文書のリークで発覚したが、官邸側も文科省も「確認できない」とシラを切りつづける。「やってない」「ない」ではなく、「記憶にない」「確認できない」というのは、明らかに「やった」人間のいう言葉だ。ついに文科省事務方トップの前川喜平前事務次官が「行政がゆがめられた」と実名で実態を証言し、首相補佐官や元内閣参与が「総理に代わって」圧力をかけていたことを暴露した。「出所不明の怪文書だ」と突っぱねてきた菅官房長官は、「(前事務次官は、天下りあっせん問題に直接関与しながら)当初は責任者として自ら辞める意向をまったく示さず、地位に恋恋としがみついていた」などと人格批判に問題をすり替えたが、世間からみれば、「地位に恋恋としがみついているのはどっちなのか?」という話だ。『読売新聞』も官邸から個人情報のリークを受けて前事務次官の個人スキャンダルを報道するなど、恥も外聞もなく御用新聞の本性を露わにしている。官僚からマスコミまで全力を挙げて、見苦しい応酬をくり広げている。


  獣医師は、そもそも畜産分野や公衆衛生分野との関係が深く、特区の認可は文科省というより農水省の管轄になる。だが、農水省も厚労省も当初から獣医学部新設には反発しており、特区認可に必要な獣医師の需給動向の見通しを示していない。従来から獣医師のほとんどがペット関連で都会に集中していることが問題視されており、単に学部を増やすことがその偏りを是正することにはつながらず、逆に獣医師が氾濫して互いにつぶしあうことにしかならないと指摘されている。既存の16大学を見ても、北海道大(単年度定員40人)、帯広畜産大(40人)、岩手大(30人)、東京大(30人)、山口大(30人)、宮崎大(30人)と定員を制限しているが、加計学園が新設する岡山理科大では定員160人という異例の規模だ。国際機関や中央官庁での勤務経験者70人の専任教員も配置するというもので、政府のお墨付きを得て開学前からいきなり全国トップに躍り出ることになる。これまであらゆる制約のなかで教員確保や教育環境の質の改善にとりくんできた既存大学からすれば目が点だ。認可条件も整っていないのに「総理の意向」といわれ、単独で認可を迫られる文科省が「負いきれない責任を負わされている」(前事務次官)と反発するのも当然だろう。

 ビジネスとしての「右」 「愛国」名乗る性根

 E 加計学園理事長の加計孝太郎とは、米国留学時代から40年あまりの付き合いという安倍首相だが、90年代にはみずから同学園の監事をやっていたことも暴露された。その他、安倍昭恵夫人は同学園系列幼稚園の名誉園長をやり、下村元文科大臣夫人も同幼稚園功労者、安倍首相が最高裁判事に任命した木澤克之弁護士は元加計学園監事、文科省OBの木曽功・元内閣参与は、現在は加計学園理事として天下り、同学園系列の千葉科学大学学長におさまっている。


 萩生田官房副長官と井上義行・元首相秘書官なども、その千葉科学大で客員教授を務めていた。参院山口選出の江島潔(元下関市長)も加計学園系列大学の客員教授だった。千葉科学大は、加計学園の本拠がある岡山県副知事であり、客員教授でもあった野平・元銚子市長が、92億円の補助金を提供し、市有地九・八㌶を無償貸与するなど「政治主導」で誘致しており、開学10周年式典には、安倍首相、岸田外相、林幹雄(元経産大臣)、遠藤利明(元五輪大臣)、塩崎恭久厚労大臣などの閣僚クラスが勢揃いし、文科省の藤原誠・初等中等教育局長や三井住友銀行副頭取などと一緒に鏡開きをやっている写真が出回っている。官邸の重要ポストにいる人間は、ほとんど加計ファミリーといえるほどの蜜月関係ができあがっており、傘下の大学への補助金として05年以降だけで440億円以上が注がれているという。


  森友学園の籠池理事長が、日本会議大阪の幹部であり、幼児に「教育勅語」を暗唱させていたことが物議を醸したが、獣医学部を誘致した今治市の菅良二市長も日本会議愛媛県本部の地方議員連盟正会員だった。獣医学部新設の特区公募が開始される前から、「安倍首相が全部やってくれている」と市有地でボーリング調査をやっていたことも暴露されている。


 さらに、愛媛県の加戸守行前知事も「教育再生実行会議」の有識者メンバーで、在任中には「新しい歴史教科書の会」の教科書を県内の小中一貫校に採択させていた。加計孝太郎自身も「改正教育基本法に基づく教科書改善を進める有識者の会」の賛同者だ。「愛国教育」とか「教育再生」などという輩がやっていることはデタラメ極まる権力の私物化と国有財産の私物化だったという顛末だ。教育という人間を育てる公的分野を隠れ蓑にして、「岩盤規制に風穴を開ける」とか「規制改革」といいながら、国費や国財を仲間内で山分けしているのだから、みなが腹を立てるのは当然だ。それなら猫も杓子も「保守」や「愛国」を名乗り、「教育勅語」を称賛したり、「朝鮮人は出て行け」などと主張すれば、利益に預かるチャンスが到来するということだ。最近流行のヘイトや「右傾化」の内実はビジネスとしての「右」であり、わかったうえで、投機しているのに特徴がある。


 A 安倍政府は3年前に内閣人事局をつくって官僚の人事権を握った。これまで各省庁で官僚が決めていた部長以上の600人ほどのキャリア官僚の人事は、政府の意向に沿って任命するシステムにしている。政府の意に沿わない官僚は排除できるため、官僚は為政者を「忖度」し続けなければ生き残れない。森友に八億円の土地をタダで払い下げた当時の財務省トップの迫田理財局長はすぐに国税庁長官に昇格し、逆に加計学園の学部新設に反対した文科省の前川前事務次官は、天下り問題で引責辞任に追い込まれた。経産省から派遣され、安倍昭恵にかわって懸命に「安倍晋三小学校」の国有地売買の仲介役をやっていた谷査恵子・首相夫人秘書も、首相夫人の口利きが発覚すると官邸は「私的な文書だ」と閣議決定までやって切り捨てた。


 「官僚主導がいけない」といいながら、それ以上にデタラメな政治家主導で権限を振り回し、政権が危なくなれば全部トカゲの尻尾にされるのだから、官僚にとってもたまらない。公務員は公僕であるとか、公平公正の建前すら投げ捨てて、露骨に「忖度」させる下僕にしたことへの反発もすごいだろう。前川証言もそのような霞ヶ関で渦巻く官僚の空気を反映したものなのかもしれない。

 黒を白といいくるめ… 法治国家の崩壊

  話題を加計学園にさらわれた森友問題でも、何一つ疑惑解明はされてない。籠池理事長は、国有地の8億円値引きの根拠とされる「新たな地下埋設物」が存在していなかったことを暴露した。森友学園と顧問弁護士と設計業者の間では、「約3㍍以深には廃棄物がないことを証明しております」「柱状図(ボーリング調査結果)の提出はやめましょうか」「今回工事に関わるボーリング調査に関する資料は抹消いたしました」というメールのやりとりがされ、国には資料の提出もしておらず、業者の算定に基づいて恣意的な値引きをやっていたというのが実態だった。財務省の「独自調査にもとづいてゴミ混入率は47%と積算して値引きをした」というこれまでの説明が成り立たないが、依然として「記録データは廃棄した」といって逃げ続けている。


 近畿財務局から森友学園側へのメールには「瑞穂の國記念小學院開校に向けご協力いただきありがとうございます」と記されており、安倍昭恵が籠池に「一人にやらせて申し訳ございません」といって100万円を寄付したという話ともつながる。一連の事実は、森友は媒体にすぎず、安倍教育改革のモデル校的な扱いで、昭恵ないし官邸主導で「安倍晋三小学校」の建設が進められていたことを臭わせている。著述家の菅野完氏の自宅には段ボール9箱分の証拠資料が預けられているようだが、土壇場でトカゲの尻尾にされた籠池もこのまま黙って破産・逮捕の憂き目に甘んじる様子はない。


  籠池理事長だけ証人喚問をしたが、深い関与が明らかな安倍昭恵、国有地払い下げの責任者である財務省の迫田前理財局長、認可にかかわった大阪府の松井知事、大阪府私学審議会の梶田会長など、関係者の国会招致はすべて拒否し、加計問題でも「証人喚問に応じる」という前川前事務次官の招致も拒否している。


 与党権限を使ってとにかく逃げの一手だが、正正堂堂と応じない潔さのなさは、必死で隠さなければいけないどす黒い何かがあるのだと誰もに確信させている。これまでの常識からすると既に詰んでいるし、内閣総辞職が当たり前だが、東京五輪まで権力が握りたいのか、往生際が悪いわけだ。


  最近の閣議決定の内容も唖然とさせている。「森友学園の国有地払い下げで政治家からの不当な働きかけはなかった」(3月28日)、「(公設秘書を5人付けても)安倍首相の妻・昭恵氏は公人でなく私人」(3月14日)、「(首相夫人秘書の)谷査恵子から籠池氏へのFAXは行政文書ではない」(4月4日)という事実隠蔽型のものから、「教育勅語を教材にすることは、憲法や教育基本法に反しない形である限り、否定されない」(3月31日)、「そもそもという言葉には、基本的にという意味もある」(5月1日)、「島尻沖縄北方大臣が“歯舞”の読み方を知らないという事実はない」(昨年2月)、「安倍首相はポツダム宣言を当然読んでいる」(1昨年6月)など、失言やミス、無知を隠蔽するものまで全部閣議決定だ。最近では、テロ等準備罪(共謀罪)について国連人権理事会の特別報告者が「成立すればプライバシーの権利や表現の自由の不当な規制につながる」と書簡で表明すると、「書簡については国連またはその機関である人権理事会の見解をのべたものではない」とする答弁書を閣議決定し世界を驚かせている。


  正正堂堂と正論で疑惑を払拭するのではなく、権限が及ぶ閣議決定で押し通し、官僚を締め付けて証拠を隠滅し、「白」を「黒」といいくるめ、裁かれることもなく、嘘も本当にするというもので、法治国家でなく、封建制さながらの人治主義国家に転落したのかと思わせている。このままいけば自民党そのものが「安倍とともに去りぬ」になりかねないが、自民党内からも「待った」をかける動きが見られない。それもまた末期的だ。

 「安倍王国」国民に問え 憲法改正国民投票

  そのなかで、メディアや警察の腐敗もすごいものがある。安倍首相をヨイショするPR本「総理」を執筆し、テレビでは「安倍批判するものは北朝鮮の手先」などといって安倍擁護の急先鋒となってきた元TBSワシントン支局長の山口敬之が、2年前にフリージャーナリストの女性を準強姦していたことが被害女性の証言で発覚した。女性から被害届提出を受けた警視庁高輪署は、防犯カメラやタクシー運転手などの証言も得て、逮捕状まで請求したにもかかわらず、成田空港で待ち構えていた逮捕直前に警視庁本庁が執行を中止していたという。


 顔を出して会見した被害女性は、警察から「この先この業界で働けなくなる」などと諭され、被害届を出すことを考え直すようくり返し説得されたと話している。逮捕中止も「警視庁からの指示」と伝えられ、捜査一課が再調査した後に、不起訴処分となったのちにも示談を進められ、弁護士まで紹介されていた。


 事件をすっぱ抜いた『週刊新潮』によれば、逮捕を中止させたのは警視庁刑事部長の中村格(現・組織犯罪対策部長)で、菅官房長官の秘書官を勤めたこともある警察官僚だったようだ。最初に『週刊新潮』からメールで質問状を受けた山口敬之が、即日、政府与党の情報部局を司る北村滋(内閣情報官)にメール(週刊新潮に誤送信)して、「事件の火消し」を相談していたことも発覚した。その北村情報官は、第一次安倍内閣では首相秘書官として日本版NSC立ち上げにかかわり、特定秘密保護法の法案策定でも中心的役割を担ってきた警察OBだった。請求された逮捕状が直前でもみ消されるというこの異例の判断もまた、「安倍裁量」が働いたと見なければ説明がつかない。


 被害女性は実名で顔まで出して「捜査に不信がある」と告発しているにもかかわらず、準強姦した側は「違法なことはしていない」(山口敬之)と開き直っている。首相に近い人間は準強姦しても逮捕も起訴もされないというなら世も末だ。モリでもカケでも「首相を守るなら出世できる」が処世訓になっていくのだとすると、社会の規範も何もあったものではない。


  警察でいえば、広島中央署から証拠品の8500万円が消えるという前代未聞の事件も起きている。広島県警の管轄下では最大の警察署で、県下最大の盗難事件が発生したという大事件だが、警察は黙して語らずを三週間も続けている。「上流が濁れば下流も濁る」で、内閣のコントロール下にある警察庁トップがその調子なら、地方の警察組織が腐るのも理解できる。だが、一般人が立ち入りできない署内で消えた以上、文科省や財務省文書のように「記憶にない」「確認できない」では済まされない。「共謀罪などを作る前に、お前らをまずとりしまれ!」というのが国民の大半の意見だ。


  マスコミ各社も毎月のように首相官邸主催の会食に招かれて、「田崎スシロー」とまで呼ばれている田崎史郎・時事通信特別解説員にしろ、準強姦した元TBS山口某、援護射撃に余念のない『読売』にせよ、ジャーナリズムを冠しながら権力擁護を恥とも感じない輩がはびこっている。


 C 野党も形ばかりの「追及」をくり返すばかりで、全面審議拒否をして国会を空転させ、内閣総辞職に追い込むくらいしなければ「同じ穴のムジナ」といわれても仕方がない。野党時代の自民党でさえ、問責決議案を連発し、国会で罵声を浴びせ、ものを投げたり、審議拒否を連発していたが、今の野党にその構えがないのもインチキだといわざるを得ない。


  共謀罪の創設ではろくな答弁もできず、二言目には「北朝鮮から国民を守る」や「愛国心」を唱える安倍政府だが、自分を守るためなら「盟友」さえもトカゲの尻尾のように切り捨て、官僚の首もすげ替え、法律は解釈変更し、準強姦魔すら免罪される。統治の劣化は止まりそうにない。国民統制を願望したところで、みずからの身を清めることなしにはだれも付いてこない。こうした勘違いした為政者を退場させ、社会的機能を正常化させるのは、警察でも司法でもマスコミでもなく、国民による鉄槌以外ないことを教えている。


 A 岸信介の作った自民党を三代目がぶっ壊しているようにも見えるが、おおいにもがき苦しんで、延命できるか否かやってみたらいい。それに対して、政治権力の腐敗を許さず、まともな社会を切望する力を束にして対峙することが重要だ。官僚たちは公僕としての矜持をもって広く社会のために尽くさなければならないし、ジャーナリズムは社会の木鐸として役割を果たさなければならない。日本社会は安倍天皇を頂点にした国なのか否か、国民は彼らのビジネスのために税金を納めるのか否か、根本から問わなければならない。改憲についても9条のみならず「安倍王国」にするのかどうかを国民に問うべきだろう。共和制でも立憲君主制でもなく、安倍一族のために国民が奉仕するのかどうかだ。
 いずれにしても、これほど厚かましい権力者はかつてない。この思い上がりに歯止めをかけることは日本社会にとって譲れない問題だ。

関連する記事

Share on FacebookShare on Google+Tweet about this on TwitterEmail this to someone

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。なお、コメントは承認制です。