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元米兵が語る戦争のリアル 平和を求める退役軍人の会(VFP)が講演会

 退役軍人らでつくるNGO団体ベテランズ・フォー・ピース(平和を求める退役軍人の会、VFP)が5日、長崎市内で「元米兵が語るアメリカの戦争の実態」と題する講演会を開いた。VFPは1985年に米国の退役軍人(ベテランズ)とその家族、賛同者によって結成された国際平和団体で、世界に1400支部、約8000人の会員を持つ。戦争の実態について国内外で告発し、平和運動の国際的な連帯を呼びかける活動をおこなっており、日本では3年前から講演ツアーを展開している。今回は「アメリカの戦争が軍需産業の利益と政治家の利権のためくり返されていることを伝え、アメリカの戦争に参加しようとする日本に警鐘を鳴らす」ことを目的に一人の元女性兵士が訪れた。

 

ベトナム戦争を経験した女性兵士が来日

 

スーザン・シュノール氏

 今回来日したスーザン・シュノール氏は、父親が太平洋戦争中に米軍兵士としてグアムで日本軍との戦闘で戦死し、母親に育てられた。自身もベトナム戦争中の1967~1969年に米海軍看護師として、負傷したベトナム帰還兵の看護に従事した。そして軍在籍中の1968年、サンフランシスコの米軍施設に向けて上空から反戦ビラを撒き、戦争停止を求める平和行進に軍服で参加したため有罪判決を受けた経験を持つ。退役後も平和活動に身を投じ、現在はVFPニューヨーク支部代表としてベトナム戦争で米軍が散布した枯れ葉剤被害者の救済活動を続けている。


 被爆地・長崎で講演に立ったスーザン氏は冒頭、「広島と長崎を訪れて慰霊碑に献花をさせていただき、米国がこの地でおかした過ちについて深く考えさせられた。私の国が起こした死と破壊の限りを尽くした凄惨な行為は30万人以上もの人人の命を奪った。広島と長崎は、原爆投下前まではすばらしい街だったことも知った。原爆によってわずか1週間弱の間に25万人というおびただしい人人が亡くなった。そして東京大空襲では、米国は初めてナパーム弾を使用し、一夜にして10万人が殺された。これらの大量破壊兵器による惨禍によって亡くなった人人の慰霊を願い、私の国アメリカが起こしたことについて心よりお詫びしたい。私は元米軍人であり、平和を願う人人を代表してみなさまに謝罪したい」とのべ、参加者とともに黙祷を捧げた。


 「私個人の人生も戦争とのかかわりは深い。私の父は第二次世界大戦中に米海兵隊に属していた。私と父を結びつけるものは、手元に残る1枚の写真と1通の手紙だけだ。父は、母と私に“パパが帰ってきたら、たくさん楽しいことをしようね”と手紙を残して南太平洋に派遣されていった。この父の死が私と母の人生にどれほど大きな影響を残したことだろうか。1944年7月22日、米国海兵隊はグアムに上陸し、父は第二次大戦中に戦死した3000万人の一人として死んだ。これほどの人人の死が、どれだけの残された家族を苦しみに陥れただろうか。日本でおこなわれた沖縄戦では、1945年4月1日の米軍上陸から6月23日までのわずか3カ月足らずのうちに約22万人が命を落とした。6万6000人が日本兵、1万5000人が米兵、12万人は一般市民だった。県民の約4人に1人だ。沖縄にある全犠牲者を刻んだ慰霊碑は、国籍を問わず戦争がいかに悲惨であるかを語っている」とのべ、自分自身がかかわったベトナム戦争について以下のように概括した。

 

米国による大量殺戮 捏造事件を口実に参戦

 

 東南アジアの小さな国ベトナムは、約2200年間は中国の影響下にあり、200年間はフランス領、そして第二次世界大戦中の5年間は日本に占領されていた(日本敗北後に独立運動の指導者ホーチミンが独立を宣言したが米英仏連合国は非承認)。


 そして1945年、米国政府は米国の商船を使って、再進駐したフランス軍をベトナムに輸送していた。当時、この輸送任務に従事していた米商船のすべての乗組員たちが当時のトルーマン大統領宛に公開書簡を書いて署名している。書簡には「われわれは米国が帝国主義を振り回して、この東南アジアの国にかかわることを拒否する」と書かれていた。つまり、すでに1945年から、米軍内部に戦争に反対する現役兵士たちがいたことを意味している。


 このころから米国はものすごい資金をインドシナ戦争(ベトナムの仏軍支援)のために投じていくようになる。だが、それだけの武器や資金の提供を受けながら、フランス軍は1954年のディエンビエンフー(ベトナム北西部)のたたかいでホーチミン率いるベトナム軍に破れて撤退する。これは西欧帝国主義にとって非常に大きな衝撃を与えた。


 フランス軍壊滅後の1954年7月、ベトナム大統領・ホーチミンと米国、フランスの間でインドシナ和平会議がおこなわれ、1956年にベトナム南北統一のための総選挙をおこなうことをとり決め、それまでの2年間は37度線でベトナムを南北に分断する提案がされた。当時のアイゼンハワー大統領は、その当時の状況で総選挙をすればほぼ確実にホーチミンが勝つと予想していた。


 そのため休戦のとり決めがあったにもかかわらず、米国はベトナムに兵力を送り続けた。1964年、米海軍駆逐艦「マドックス」が北部ベトナムのトンキン湾に進入する。これはスパイ船だった。この船が「公海上で北ベトナムからの攻撃を受けた」と本国に報告し、当時のジョンソン大統領はこれを口実にしてベトナムへの増派を承認することを米国議会に迫った。それから40年をへて、この事件が米国が参戦するための捏造だったことが判明する。


 このトンキン湾事件を口実に議会の承認を受けたジョンソン米政府は、ベトナムのダナンに2500人の米兵を送る。それまで米国内では毎月1万7000人の若い米兵たちが徴兵されていた。18歳以上の男性は強制的に入隊だ。だが、このトンキン湾事件をきっかけに「トンキン湾原案」が制定され、毎月3万5000人の若者を徴兵することになった。


 そして1965年、米空軍によるベトナムへの猛爆が始まる。地上部隊に加え、B25爆撃機が大編隊を組み、ベトナムへの空爆をくり広げた。

 

米軍の爆撃で焼き払われた山林地帯を走る南ベトナム民族解放戦線のトラック(1967年)

 そして1961~71年まで、米国は猛毒ダイオキシンを高濃度に含んだ「エージェント・オレンジ」(枯れ葉剤)をベトナムの中部・南部にまき散らした。「プロジェクト・ハイチ」という名前で始まり、後に「ランチ・ハンド作戦」と呼ばれるものだ。


 米軍は2100万ガロンという膨大な量の枯れ葉剤を散布し、ベトナム軍の食料輸送を阻み、食料の供給源を絶つために環境そのものを破壊した。小型の散布機で低空飛行をしながら散布した。枯れ葉剤によってどれだけの環境が破壊されたかはいうまでもない。枯れ葉剤を製造した化学会社(モンサント)は「この農薬は家畜にも人体にも影響はない」と嘘ぶいていた。


 さらに米軍は、東京大空襲で使用したナパーム弾を投入した。ベトナム戦争開始前に国際社会で使用が禁じられていたにもかかわらず、ジョンソンは大統領令を発してベトナムへの使用を命じた。ナパーム弾はゼリー状の油脂をまき散らし、それを浴びた人や家屋を焼き尽くすまで燃え続ける。つまり消すことができない。


 1968年にはソンミ村で、女性や子どもを含む無抵抗の現地住民504人を惨殺した(ソンミ村事件)。公表されていないものも含め、この事件と同様の残忍な大量殺戮がベトナム各地でおこなわれたことが退役軍人の証言で明らかになっている。

 

ソンミ村事件(1968年)

現役兵士による反戦運動 米軍基地にビラを撒

 

 続けてスーザン氏は「凄惨な戦禍が拡大するなかで、何百人もの現役米兵たちがこの戦争に反対の声を上げた。デモに出かけ、法律上禁じられていた命令不服従を宣言するなど戦争反対の意志を公にしていた」と強調し、当時の米国内の状況を次のようにのべた。


 私は当時、志願して米海軍に入隊して看護師になり、傷ついて帰還する兵士たちが早く家族や恋人のもとへ帰れることを願って仕事をしていた。だが、戦地から帰還する兵士たちが苦しみながら語る話から、彼らがベトナムでどれほど残忍なことにかかわっていたかを知った。私は現役兵士で組織する平和団体のメンバーとして、1968年6月にサンフランシスコで大規模な平和行進を計画した。

 

スピーチするスーザン氏(1968年)

 だが当時は情報を発信する方法がない。米軍はベトナムで枯れ葉剤を散布する前に「これから枯れ葉剤を撒くから逃げろ」「早く降伏しろ」というプロパガンダのビラを撒いていた。「800マイル離れたベトナムで米軍がビラを撒いているのなら、私たちも平和のためのビラを撒いてもいいじゃないか」と話し合い、パイロットの同僚兵士と一緒に平和行進の開催を告げる数千枚のビラを小型機に積み、サンフランシスコのベイエリア上空を飛行しながら軍関係の施設めがけてビラを投下した。私が勤めていた海軍病院、陸軍海兵隊基地、そして停泊していた空母「エンタープライズ」にも投下した。

 

 その後、記者会見を開いてその行為について公表した。そのときに軍の制服を着ていたことから、待ち受けていた軍関係者から「政治的な行動で軍服を着るな」と叱責を受けた。だが当時は議会にも軍服姿の幹部が出席して戦費の増額を求める演説をしていた。だから私は平和行進にも制服を着ていき、「汚い戦争をやめよう! 平和に戻そう!」という内容のスピーチをした。当たり前のことをいっただけだが、これによって私は軍法会議にかけられ、懲役5年と強制労働という重い判決が下った。

 

1968年6月サンフランシスコで開かれた現役兵士による平和行進。前列中央がスーザン氏。

 実は当時、私のような例はめずらしくなく、さまざまな形で軍内部から抵抗した現役兵士たちがいた。1966年、軍人であるJ・J・ジョンソンは現役の仲間3人でベトナムへの派遣命令を拒否し、懲役5年の実刑判決を受けた。1967年にはハワード・デイビーという皮膚科医が、ベトナム戦争に行く特殊部隊グリーンベレーの兵士たちに皮膚の治療方法を教える命令を拒否し、5年の懲役判決を受けた。


 このような現役兵士の反戦の輪が広がるなかで米国は戦争を続けることが困難になった。現役兵士が声を上げることによって、非人道的な戦争を止めることは可能だ。


 私は、国の政府の方針と個人の思いが真っ向から対立するものだったからこそ異を唱えた。今こそそれをやらなければならないと強く思っている。

 

深刻な枯れ葉剤被害 米国の国家賠償求める

 

 さらにスーザン氏は、米軍が投下した爆薬や枯れ葉剤によって現在でも多くのベトナム人が苦しんでいる実情を現地の写真を見せながら訴えた。「戦闘が終わっても負の遺産による苦しみが続く。ベトナムでは、一般市民、そして武器を持たず、戦闘に参加したこともない幼い子どもたちがその犠牲になった。米軍は第二次大戦中にドイツと日本に落とした量をこえる爆弾(1400万㌧以上)をベトナムに投下し、多くの不発弾を置き去りにした。畑仕事をする人たちや、子どもたちが家計の助けのために鉄くずを拾うときに触れて爆発し、手足や命を失った子どもたちが多くいる」とのべ、今も続く戦争被害について次の様に語った。


 枯れ葉剤を製造した米国の化学会社は「人体には無害」といったが、ベトナムでは枯れ葉剤を浴びた世代の子や、その次の世代にも重度の障害をもった子どもたちが生まれている。8年前にホーチミンの病院を訪れると、重い脳障害を負って寝たきりになって病院に収容されていたり、自宅で24時間の看護を必要とする子どもたちがいた。ある子どもは意識があるのかもわからないほど意思疎通ができない。両親は高齢化し、子どもを看ることができず、兄弟がつきっきりで看病している。


 ベトナムに投入された兵士も枯れ葉剤に触れており、米国政府は自国兵士と退役兵士には医療費などのわずかな補償を出しているが、ベトナム現地の被害者には何の補償もしていない。340万人ものベトナム人が枯れ葉剤に直接触れたと概算されている。米国は対戦国の被害者に対する補償をしたことは一度もない。


 現在、米国市民による「ベトナム枯れ葉剤被害者救済の会」を立ち上げている。ベトナムにも協力団体がある。そして、①ベトナムにおけるダイオキシンの除染、②ベトナム人枯れ葉剤被害者への支援、③枯れ葉剤の影響を受けたベトナム戦争帰還兵の子ども、孫たちの支援、④枯れ葉剤の影響を受けたベトナム系米国人への支援、⑤IOM(医学研究所)の推奨する退役軍人と枯れ葉剤の調査研究をおこない隔年で結果を公表する、という内容の救済法案の成立を目指している。国会に提出するのはカリフォルニア選出のバーバラ・リーだ。彼女は2003年に米軍がイラクを侵攻しようとしたときに上下両院で一人だけ反対の声を上げた女性議員だ。


 私たちはかつて望まない戦争によって敵国同士としてたたかったが、市民がその壁を乗りこえて平和の実現に協力するために同じ道を歩むことを求めている。米国政府はベトナムの被害者救済に責任を持つべきだ。その呼びかけに応え、2年前にはベトナムの少女が枯れ葉剤の被害を米国議会で証言し、それを支援する元米兵、平和団体の代表、ベトナムの子どもたちが一堂に会することができた。

 

戦争依存の米国経済  負担増す同盟国・日本

 

 「世界の軍事費を比較すると、米国一国だけで2~8位を合わせた額よりも多い。軍隊を持たないはずの日本も八位に入っている。米国人としての私の責任は自国の政府に働きかけることだ。平和を愛するものとして、日本のみなさんも一緒にたたかってこの無謀な軍拡競争を終わらせたい」と呼びかけたスーザン氏は、各種資料を交えて以下の現状認識を伝えた。


 トランプ政府による2019年度米国自由裁量予算案【円グラフ参照】をみると、予算総額1兆1900億㌦のうち61%を国防総省のために割いている。さらに枠外に退役軍人省があり、兵役を終えた軍人たちのために使う予算が7%(第2位)だ。だが米国では軍事よりも、その他の教育、医療、保健衛生、福祉などにより多くの予算が必要な現状にある。


 さらに全世界に800もの米軍基地がある。その駐留にかかる受け入れ国の負担割合【円グラフ㊦参照】を見ると、ドイツが18%、韓国が41%、日本が51%だ。

 

 日本と韓国が突出しているが、とくに日本ではみなさんの税金のものすごい量が米軍基地を維持するために使われている。これは他国に例がない負担割合だ。


 米軍人の海外派遣先も、日本が3万9000人、ドイツ3万4800人、韓国2万3500人、イタリア1万2100人、アフガニスタン9300人であり、日本がトップだ。


 その他、外国と軍事協定を結ばない中立国でありながら米軍に国土を差し出す国もある。例えば中立国アイルランドでは、米軍人や武器弾薬の輸送のために国土の通過を許可し、空港を提供している。今年3月、VFPメンバー二人がアイルランドに赴き、民間空港を米軍機が恒常的に使用している実態について「アイルランドは中立性を守れ」という横断幕を持って抗議したために拘束され、いまだにアイルランドから出られないでいる。


 米国は2001年にアフガニスタンを攻撃し、今も駐留を続けている。2003年には「大量破壊兵器」という言葉を使ってイラクに侵攻した。ブッシュ大統領は「大量破壊兵器をとりあげるため」といって「衝撃と畏怖の作戦」と叫んだ。当初は2、3週間で終わるという説明だったが、2019年の今もイラクに米軍がいる。

 

      

 アフガニスタンにどれだけの爆弾が投下されたか【棒グラフ参照】。オバマ大統領が平和主義の大統領だと思っている人は事実を見てほしい。オバマ政権下で投下爆弾は急激に増え、任期の後半にその数が減っているが、この統計に反映されていないドローン攻撃が反比例して増えている。そして、トランプ大統領になった2018年に再び爆弾の数が記録的な数となった。これは米国人に戦争を意識させるための行為といえる。


 毎月数万人もの若者が徴兵されたベトナム戦争の時期とは違い、今は米国人のなかで軍人の比率は減っている。だから戦争中であっても米国の人人の意識のなかに戦争がない。だが、戦争に支えられているのが米国の経済であり、そのために軍需予算を増額しなければならない。だからアメリカ市民に戦争への意識を持たせるために爆撃を仕掛けて戦争を可視化する必要があるのだ。


 現在の米国では、軍とは別に民間企業が傭兵を育てて、米軍として政府契約をして兵を送るようになっている。国連軍もかなりそれに近い状態にある。多国籍の軍人を国連軍の傘下に送り、米軍のウェストポイント(米国のエリート兵学校)出身者の指揮下で動かす。また日本の自衛隊や韓国軍は、まるきり米軍の作戦指揮下に組み込まれている。しかも米軍にたっぷり払ってくれるので企業を雇うよりもずっと経済的だ。


 国連軍の例でいえば、中南米のハイチに、戦火の仲裁ではなく「内乱状態のハイチに秩序をもたらす」という大義名分で国連軍が派遣されたが、ネパール人国連兵の宿舎でまともな廃物処理がされていなかったことが後に発覚した。有毒な廃物が現地の水道水の水源に混じってコレラが大発生し、調査の結果、ハイチにそれまでなかったタイプのコレラ菌が国連軍のネパール人宿舎に蔓延していたことが判明した。ハイチが国連を提訴するに至ったが、ハイチと国連軍のあいだに地位協定があり、訴訟が何年も難航するなど、米軍指揮下で働く第三国の兵士たちの扱いもひどいものになっている。


 問題の根幹は、私の国の政府であり、多国籍企業の利益追求のための政治にある。この多国籍企業がコントロールして戦争が続いていくような国際的な状況をつくり続けている。この戦争ビジネスを中心にした政治を終わらせなければならない。


 ベトナム戦争で米軍が上陸したダナンには、いまは平和像が立っている。オバマ大統領は在任中の2016年、メモリアルデー(退役軍人の日)にベトナム戦争50周年を記念してワシントンのベトナム戦争の慰霊碑の前で演説をおこなった。「ベトナム戦争で戦ったヒーロー(米軍人)をリスペクト(尊敬)しよう」と呼びかけたその行事に6500万㌦(約70億円)もの予算を投入した。これは米国の戦争を礼賛し、戦争に踏み込んでいくことの宣言でしかない。


 私たちは、戦争の事実を残すために「ベトナム戦争全開示」というキャンペーンでこれに対抗した。ベトナムで米国がどれほどの害をもたらしたのかを残していく努力をしていくためにも、一人一人の元兵士たちがどんなたたかいを自国政府に挑んだのかを知ってもらいたい。日本で平和のために努力をしているみなさんと民間レベルで連帯し、世界の平和をともに築いていきたいと願っている。

 

 ※VFPは今後、神戸市の神戸大学、六甲道勤労市民センター(9日)、山梨県・身延町の身延町総合文化会館(10日)でも講演会を予定している。

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