年が明けてみると大発会は暴落で始まり、その後も中国上海市場などの動向を反映しながら世界中で同時株安の局面を迎えている。日経平均は大発会以後に４日連続で下げた日には「２１年ぶり」と騒がれ、５日連続の日には「戦後初」に昇格し、６日連続で下げると「過去に例がない」と表現がコロコロ変化し、イチローが連続試合安打を伸ばしたときのように「○日連続」のカウント騒ぎをやっている。そして気がついたら１万７０００円台前半にまで下がり、ダウも１週間で１０００ドル下がるなど、リーマン・ショック以来のメルトダウンが襲ってきそうな気配すら感じさせている。

　この間、アベノミクスといって株価釣り上げのために巨額の年金資金や日銀資金を注ぎ込んできたのが安倍政府だった。しかし円安と金融緩和によってつくり上げてきた官製相場はいとも簡単に崩れ去ろうとしている。東京証券市場の最大の大株主は日銀と年金資金といわれるほど株を買い支えてきたが、外資や機関投資家が売り逃げて株価が暴落すれば、これらが膨大な含み損を抱えることにもなる。運用益を出すどころか、まるで売り逃げの資金を提供したような格好だ。昨年の７～９月期だけでも８兆円の損失を出したのが年金基金で、１０～１２月期はどうだったのか、さらに今年１～３月期はどうなるのか？　みなの老後のための資金を焦げ付かせた者の責任追及は避けられない。それこそ安倍晋三なり「黒田バズーカ」などといって浮かれていた連中は、結末如何によってはみなＡ級戦犯ものの扱いを受けなければならない運命に晒されている。

　それにしても、株価が上がったら「アベノミクスのおかげ」で、下がったら「中国のせいだ」といっている光景は見ていて笑えない。いくら中国嫌いでも、その中国に輸出入なり爆買いなり、経済的に依存している関係を抜きにして、なんでもかんでも「中国のせい」というのでは誰も納得しない。株価暴落の一要因であるとしても、年金基金が吹き飛んだ場合、それは中国のせいではなく、突っ込んだ者の責任なのだ。　　　　　　　

　　　　吉田充春